三井造船株式会社 新入社員研修視察 | 2014年06月03日 |
三井造船株式会社の新入社員の研修が当社で開催されました。
同社は、博多港アイランドシティコンテナターミナルに整備されている、トランスファクレーンやターミナルシステム等の開発と製造を行っております。
国内の港湾で、最先端の港湾物流ITシステムや環境/災害対応型のトランスファクレーンのデモンストレーション、ターミナルにおける災害対策等を視察しました。
研修生の中には、トルコからの機械工学専攻のインターンシップの学生もおり、海外のコンテナターミナルと比べ、博多港のコンテナターミナルの整備状況がすすんでおり、非常に整ったターミナルであるとの感想もいただきました。
今後とも、様々な企業の研修の場として博多港のコンテナターミナルを利用していただければ幸いに存じます。
新潟港コンテナターミナル民営化記念セミナーで講演させていただきました | 2014年05月30日 |
JICAインドネシア 研修視察 | 2014年05月27日 |
JICAのプログラムで、インドネシアから8名の研修生が視察に来ました。
「シングル・ウィンドウによる貿易円滑化」という研修内容であり、現在ASEAN地域全体で、貿易手続きをシングルウィンドウ化すると構想が進んでいる中で、日本の税関システムや港湾物流システムを学びに来た一貫で、博多港にも港湾システムを中心として視察にいらっしゃいました。
当社では、コンテナターミナルでのオペレーションやCTMS(コンテナターミナルマネージメントシステム)であるKACCSや博多港物流ITシステムHiTS、ならびにターミナルでの環境対策や災害対策について、大変興味を持っていただき、多数の質疑応答がなされました。
今後とも海外とのネットワークを広げていくためにも、積極的に交流を行っていきたいと思います。
〈営業課〉
BLUE MOON 初入港歓迎訪船 | 2014年05月24日 |
DAAD視察 | 2014年05月16日 |
ドイツよりDAAD(ドイツ学術交流会)のメンバーが視察にいらっしゃいました。
ドイツ学術交流会は、大学・研究機関や研究者・留学生の交流を支援するために本部をボンに、その14カ国に在外事務所を設置するドイツの機関です。
今回は、大学教育を終えたドイツ人を対象とする「日本語学習と企業内研修」の一部で、日本やアジアの状況に通じた若いエキスパートを育成するための奨学金プログラムの一環として当社を含めた九州の企業の視察にやってきました。
港湾関係の研修生はいなかったものの、各分野における選抜された専門家留学生(国費留学)の集まりで、アイランドシティを中心とした埋め立てや環境に及ぼす影響等について非常に興味を持っていました。
当社のコンテナターミナルにおける環境への取り組みについても、熱心に質問が相次ぎました。
今後も、彼らのあらゆる分野で日本とドイツのかけ橋になってもらうなかで、博多港のPRもしてもらえればと思っております。
(営業課)
海外事業の社内研修を開催しました。 | 2014年05月14日 |
第53回博多どんたく港まつりに参加しました | 2014年05月07日 |
IPC(インドネシア港)視察 | 2014年05月07日 |
海外事業の社内研修会を開催しました。 | 2014年04月11日 |
IAPH中間総会 プレゼンテーション | 2014年04月07日 |
2014年4月6日より10日までに、オーストラリアシドニーにてIAPH(国際港湾協会)の中間年次総会が開催されました。
昨年5月にアメリカのロサンジェルスで開催された総会にて、博多港コンテナターミナルの環境への取り組みが高く評価され、港湾環境賞で金賞を受賞いたしました。
今回は、総会前の4月7日に開催された、港湾開発専門委員会(港湾計画開発委員会)の理事会にて世界の港湾やコンテナターミナルで深刻な問題となっているゲート前のトレーラー渋滞の対策について、OCDI(国際臨海開発研究センター)と共同でプレゼンテーションを行いました。現在当社は、JICAが実施している、OCDIと共にインド・チェンナイ港の混雑の原因調査や対策に協力しております。
博多港では、博多港物流ITシステム「HiTS」導入後に渋滞が解消されたという実績があり、委員会では事業企画部長の二宮が博多港の導入事例について発表いたしました。
来年ハンブルグで開催される世界港湾総会にて、調査の最終報告も行う予定となっております。
※IAPH(国際港湾協会)
IAPHは、世界の港湾の発展と港湾関係者の交流を目指して1955年に設立された世界の港湾関係者が集まる唯一の国際NGO団体です。国連機関である、ILO,IMO,UNCTAD等から非政府諮問機関として公式に認められ、国際的な課題について全世界の港湾を代表しています。現在は、クルーズ、港湾保安、港湾環境、貿易手続きなど、港湾の抱える9つのテーマについて、委員会を設けて意見交換と解決策の提案を行っている組織です。